Architects Office
木造住宅の耐震化
木造住宅の耐震基準は、1981年（昭和56年）に新基準（新耐震）に強化され、続いて2000年（平成12年）にも大きく強化されて今日に至っています。古い基準は大地震に対応していないばかりでなく、経験則に依存するものも多く、今日心配される巨大地震に対抗できるものではないと思われます。今日、多くの自治体では耐震化に助成金をつけて、街並みの耐震化を進める施策をとっています。耐震診断は、無料で行う自治体も多いので、まずはこの制度を使って耐震診断をすることをお勧めします。
2000年以前の建物が対象になります。2000年以降の建物は、現在の基準では大地震に対抗できると考えられています。耐震診断を行うことにより、初めてどのくらい危ないかがわかります。場合によっては十分に強い建物であることもありますが、多くの場合、危険性が数値で指摘され、その次にようやく耐震補強の段階へと進みます。
木造家屋の耐震性は、一般に壁が多いか少ないかにかかっています。地震に対抗するのは柱ではなく壁です。また、その壁のバランスよい配置も大切です。耐震診断では、主にこの壁を調査します。天井裏や、床下も調べます。調べたデータは、まず図面に落とし、それから診断することになります。（下図）
この図面を元に耐震性を計り、耐震補強計画を練ります。家屋の設計図面が保管されていればよいのですが、図面がない場合はこの作業はけっこう手間のかかる作業になります。
上図は、耐震診断を行う計算ソフトの画面です。調査をし、そこで得られたデータを入力し、重心や剛心の位置を計算し、PC上にこのような画面ができます。
次に、全体のバランスを見ながら、同時に各部の作りを考え合わせながら、補強の可能性を検討します。実際の建物は大工さんの手作りであるので、必ずしもこのコンピューター解析に乗るとも限らず、難しいところです。補強方法やその位置など依頼主と何度も打ち合わせを重ね、複数の補強手段の中から、経済性や技術的困難さを考慮しながら耐震補強の計画を練ることになります。
最後に ：
耐震補強で大切なことは、耐震補強で使いにくい家にならないようにすることです。補強の仕方が大きな課題になります。最近は低コスト工法が愛知県で考案されて、全国にその工法が承認されつつありますので、これを助成金で使えるようになるとありがたいと思います。
（木造の耐震補強の新技術は注意すべきところがあります。見掛け倒しでほとんど何の検証もされていないものが多くあり、その場合助成金は使えませんし、実際無駄なものが多くあります。能登半島の地震において総持寺がこの検証されない耐震技術を使用していて悲惨な目にあっています。気を付ける必要があります。）
人の暮らす空間のデザインを決定する作業でもありますから、多くの正しい工法・手法の中から、使い易い空間造り、気持ちの良い空間造りを考えなければならないと思います。また、断熱性能や、空調性能も考える必要があります。可能な限り、これらを包括的に考えて解決したいと思います。